リクルートブライダル総研「婚活実態調査2023」がリリースされました

結婚相談所加盟連盟として多くの結婚相談所の開業サポートをさせて頂いておりますＢＩＵ＝日本ブライダル連盟です。

リクルートブライダル総研では毎年、「婚活実態調査」を実施し、サービスの利用実態や意識などについて調査、結果を公開しています。
今年も9月に最新調査結果がリリースされ、その結果をご紹介致します。

調査によれば、2022年に結婚した婚姻者の内、婚活サービスを通じて結婚した人は15.4％となりました。
2020年では16.5%であったことから過去最高にはなりませんでしたが、2021年の15.1%と比べると0.3ポイントの増加となりました。
サービス別利用割合では、ネット系婚活サービスが10.8%で最多となり、結婚相談所がこれに続きますが、残念ながら2.8%と大きく水をあけられています。
婚活パーティ・イベントに関しては1.7%という結果となりました。
結婚相談所は2020年から2.7%、2.9%、2.8%とほぼ横ばいとなっていますが、婚活パーティ・イベントはそれぞれ2.7%、2.1%、1.7%と減少しており、コロナ禍以降も思うように利用者が増加しておらず、人が集まることが前提となるサービスは、2022年段階では、未だ利用者が戻らない状況であることが明らかになりました。

また、2022年の婚姻者で、婚活サービス利用経験者（32.7%）の内、婚活サービスの提供によって結婚に至った割合は47.0%に上る結果となりました。
利用者の2人に1人は結婚に至っており、続く婚姻者数の減少の中で、婚活サービス利用がいかに有効であるかが裏付けられるデータと言えそうです。
一方、恋愛もしくは結婚意向がある恋人のいない独身者において、婚活サービスの利用経験は25.2%で昨年からほぼ横ばいとなっており、結婚意向があってもサービス利用に踏み切れない独身者がまだ大勢存在する実態も明らかになりました。

これまで婚活ツールの中心となっている「マッチングアプリ」は、出会い系サイト規制法によって規制され、犯罪の温床になってきた旧来型の出会い系サイトと区別がつかず、テレビや新聞が、上場企業を含むインターネット異性紹介事業者の広告出稿を認めていなかったため、CMを打つことができませんでした。
昨今これが解禁され、2023年9月よりテレビCMが放送されはじめ、より幅広い層へリーチが可能になりました。
こうした背景から、上記したサービス利用に踏み切れない層にも結婚相手紹介サービスの利用が広く浸透し、ネット婚活利用の増加に伴って、結婚相談所利用の数も増えてゆくものと思われます。

BIU＝日本ブライダル連盟では、ネット婚活が中心となったマーケットの中で、仲人型の結婚相談所の認知、存在価値を高めるための差別化策のご提案や、ネット婚活利用経験のある会員様が、抵抗なく結婚相談所のサービスが利用できるアプリの新機能追加のご提案を継続的に行っております。

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