個人経営の結婚相談所は生き残れるか？

結婚相談所を巡るマーケット環境の変化について

全国1700万人(2010年国勢調査より、25歳～65歳の未婚者数)の内、結婚相談所に代表される結婚相手紹介サービスをご利用いただいていない1650万人の潜在顧客の顕在化を狙って、2014年、2015年は大手資本の新規参入が目立ちました。大きな資本の参入があると必ず起きるのが競争激化に伴う安売りの横行ですが、結婚相手紹介サービス業界も例外でなく、提供サービス価格の低廉化の流れは始まっています。

提供サービス価格低廉化の真の意味

結婚相手紹介サービス業界の提供サービス価格の低廉化の意味は、決してマーケットの成熟化に伴う競争激化に伴う価格競争ではなく、逆に草創期から成長期へ向け、マーケットの活性化を狙った提供サービスラインナップの充実というのが真の意味かと思います。昨今のマーケット変化を正しく理解する為にも、昨今のサービス価格の低廉化の動きは、既に顕在化している顧客層に対しての値下げではなく、潜在顧客に対するキッカケづくりサービスとしての意味合いが強く、今回の値下げが競争に勝ち抜くために利益度外視で実施する価格対策ではないことを理解する必要があります。

個人経営の結婚相談所は生き残れるか？

従来、個人経営の結婚相談所もメイン顧客としていた顕在顧客へのサービス価格は維持しつつ、新規で獲得する潜在顧客に対しては価格体系を低廉化する方向で見直しをし、マーケットの変化に対応していく必要はあろうかと思いますが、そのこと自体は個人経営の結婚相談所の経営にマイナスになるものではなく、逆に今後の大きな成長の礎になるものと思います。昨今の環境変化は、結婚相談所の生存が危うくなることに直結するものではなく、成長の波に乗ることができるか否かのターニングポイントになるものと理解するのが正しいと思います。